ヒトパピローマウイルス感染症のワクチン（HPVワクチン）予防接種

子宮のがんには、子宮の入り口にできる「子宮頸がん」と、子宮の奥に発生する「子宮体がん（子宮内膜がん）」の2種類があります。子宮頸がんは、20歳代から30歳代の若い方に急増しており、日本では毎年約11,000人の女性が発症しています。進行すると妊娠や出産の可能性を脅かしたり、尊い命を奪う場合もあり、女性の一生に大きな影響を及ぼす病気です。
子宮頸がんの発生にはヒトパピローマウイルス（HPV）の感染が関わっているとされています。感染は、主に性的接触によって起こり、女性の多くが一生に一度は感染するといわれています。
HPVワクチン接種による予防と、20代からの子宮頸がん検診による早期発見・早期治療が大切です。

HPVワクチンは3種類（2価、4価、9価）あります。

• 2価、4価ワクチン

子宮頸がんを起こしやすいHPV（16・18型）の感染を防ぐ効果があり、子宮頸がんの原因の50~70％を防ぐとされています。

• 9価ワクチン

令和5年度から定期接種に加わり、さらに5種類のHPV（31・33・45・52・58型）の感染も防ぐため、子宮頸がんの原因の80～90%を防ぎます。

• どのワクチンを接種するかは、予防接種を受ける医療機関にご相談ください。
• 原則同一ワクチンで接種を完了しますが、すでに2価・4価HPVワクチンで1～2回目の接種をした方は、医師とよく相談のうえ、残りの回数を9価HPVワクチンで接種することができます。
• 接種について心配なことがある場合は、かかりつけの医療機関にご相談いただき、接種の効果や副反応などについて十分に理解した上で、接種をご検討ください。

HPVワクチンについての解説動画

• 定期接種対象者

小学校6年生から高校1年生相当の年齢の女性（平成20年4月2日から平成25年4月1日生まれの女性）
標準的接種年齢：中学校1年生

• キャッチアップ接種対象者（※令和6年度末まで）

高校2年生から平成9年度生まれの女性（平成9年4月2日から平成20年4月1日生まれの女性）

接種後に報告された多様な症状等について十分に情報提供できない状況にあったことから、平成25年から令和3年まで、個別に接種をお勧めする取り組みを一時的に差し控えていました。令和3(2021)年11月の専門家の会議で、安全性について特段の懸念が認められないことが改めて確認され、接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回ると認められたことから、個別に接種をお勧めする取り組みを再開することになりました。
積極的な勧奨の差し控えにより接種機会を逃した方も、特例措置として令和7年3月31日まで公費で接種できます。

対象年齢の方は無料です。
※対象年齢外や、接種日時点で新潟市に住民票が無い場合は任意接種となり、有料（全額自己負担）となりますのでご注意ください。

ワクチンの種類や初回接種の年齢によって、接種スケジュールが異なります。リーフレットなどでワクチンの効果や副反応などをご確認いただき、医師とよく相談のうえ、接種してください。

新潟市委託医療機関での個別接種となります。

1. 委託医療機関へ電話等でHPVワクチン接種の予約をしてください。
2. 接種日当日に持参するもの
   （1）健康保険証など「住所」「氏名」「生年月日」がわかるもの
   （2）母子健康手帳など予防接種の状況がわかるもの（ある場合）
   （3）予診票（あらかじめ保護者自署欄も含め、ご記入ください）
   予診票がない場合は、医療機関に配置してあります。

• 原則として、16歳未満の方には保護者の同伴が必要です。13歳以上の方であれば、保護者があらかじめ予診票（保護者自署欄）に署名することで、保護者が同伴しなくても接種を受けることができます。
• 予防接種を受けた後はすぐに帰宅せず、少なくとも30分間は安静にしてください。

• 主な副反応

注射部位の痛み、赤み、腫れ、腹痛、筋肉の痛み、関節痛、頭痛、疲労感
発疹、じんましん、めまい、発熱、注射部位のしびれ感、知覚異常
注射による痛みや恐怖心などをきっかけとした失神

• 重い副反応

まれにアナフィラキシーショック様症状（ショック症状、じんましん、呼吸困難など）、ギランバレー症候群、血小板減少性紫斑病、急性散在性の脊髄炎（ADEM）

接種後の体調不良や心配な点があった場合は、接種した医療機関やかかりつけ医にご相談ください。

平成25年4月1日から、HPVワクチンは予防接種法による健康被害救済制度の対象です。
気になる症状が出た場合は、まずは接種した医療機関やかかりつけ医にご相談ください。

平成9年4月2日から平成17年4月1日までに生まれた女性で、自費（任意接種）で令和4年3月31日までに接種した方が対象です。
詳細は下記のページをご確認ください。

保健所保健管理課・各区健康福祉課